Sony、定額音楽配信「Music Unlimited」を終了。Spotifyと協力し「PlayStation Music」に
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任天堂「クラブニンテンドー」サービス終了。今年秋に新サービスを提供予定
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au、「アップグレードプログラム」開始！残債無料で機種変が可能に
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1: 海江田三郎 ★＠＼(^o^)／ 2015/01/19(月) 14:57:58.79 ID:???0.net
https://news.livedoor.com/article/detail/9689474/
KDDIのプレスリリースによると2月6日（金）から提供開始される「アップグレードプログラム（月額300円）」は、指定の機種を18ヶ月以上利用しているユーザーが機種変更する場合、分割支払金の残額を無料にするというもの。
これにより18ヶ月ごとに最新機種に気軽に機種変更できるようになりますが、分割支払金残額無料の権利を行使して機種変更を行った場合、機種変更前の機種は回収されるとのこと。
また、1月下旬発売のジュニア向けスマホ「miraie」に対しては無料特典として先行して付与される予定です。
なお、分割支払金残額が無料になる19ヶ月目から分割支払いが終了する25ヶ月目までの月に機種変更した場合、権利が発生してから行使するまでの月数分のプログラム料が返金（au WALLETにチャージ）されるほか、権利を行使せずに機種変更した場合や26ヶ月目以降に機種変更した場合は、プログラム料が全額返金されるとしています。
サービス開始時点での対象機種は以下。昨年9月にiPhone 6を購入できなかった人も同プログラムを適用すれば18ヶ月後には残債を支払うこと無く2016年モデルのiPhone（iPhone 7？）に機種変更できるという寸法です。
・iPhone 6
・iPhone 6 Plus
・INFOBAR A03
・AQUOS PHONE SERIE
なお、同プログラムの適用条件として「当社指定の機種をご購入いただく際に」とされているため、すでにiPhone 6を購入してしまったユーザーは適用不可。回収されるは故障、水濡れ、破損がなく正常に動作する必要があります。
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J:COM・ジュピターテレコム、ネット接続サービス「160Mコース」を320Mに、「40Mコース」を120Mに増速
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J:COM、ネット接続サービス「160Mコース」を320Mに、「40Mコース」を120Mに増速
株式会社ジュピターテレコム（J:COM）は16日、CATVインターネット接続サービス「J:COM NET」の「160Mコース」「40Mコース」について、月額基本料金据え置きで、通信速度を増速すると発表した。1月から関西エリア各局で開始し、順次他のエリアにも拡大する予定。
「160Mコース」は、下り通信速度を従来の160Mbpsから320Mbpsに増速する。コース名称は「320Mコース」となる。
「40Mコース」も、下り通信速度を従来の40Mbpsから120Mbpsに増速。コース名称は「120Mコース」となる。
両コースとも、月額料金は従来のまま据え置き。利用者側の変更手続きなどは不要で、自動的に新コースに移行する。ただし、ユーザーによってはモデムの交換が必要となる場合がある。
増速は、1月23日に北摂局、和歌山局で実施されるほか、1月中にかわち局、2月～3月に京都みやびじょん局、りんくう局、東大阪局、高槻局、神戸三木局、4月以降に堺局、和泉・泉大津局、南大阪局、大阪局、大阪セントラル局、北河内局、豊中・池田局、 吹田局、宝塚川西局、神戸芦屋局の各局で順次実施する予定。さらに、関西エリア以外の各局についても、順次増速を行っていく予定としている。
https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20150119_684169.html
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学校で深刻化する「学年LINE」、LINEのトラブルで中退者続出
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子どもが無料通話・メールアプリLINEを利用することについて、懸念する声が多く上がっている。それに従って、LINE利用については保護者がしっかり管理すべきとの意見が増えている。しかし、ルールを定めて利用させるには、親子間の信頼関係はもちろんとして、保護者側に相応の知識と労力が必要となる。
どのような設定をすれば適切なのか、利用時間は一日当たりどの程度がよいのか、利用状態をどのようにチェックすればよいのか……それらを考慮した上で、親子で話し合いをし、利用しなければならない。そうした労力をかけて上手に利用させている例もあるようだが、一方で労力をかけず全面的に禁止にしているという例も少なくない。
多くの子どもの日常は、親と暮らしている地元に限られる。しかしいずれそこを飛び出すことになった時、どうするべきなのか。単純に禁止すればよいとはいかないだろう。
●学年の半分が参加する「学年LINE」
中高一貫教育校の高校教員である里中知美さん（仮名）は、「学校側から保護者に、『子どもにLINEのできるスマートフォン（スマホ）を与えてください』とは言えません。しかし、それを持っていない生徒が非常に生活しづらい状態になっているのが本校の実情です」と語る。
里中さんが受け持っている学年では、今年度、数名の中退者が出た。その中退理由は、健康上の理由や進路変更ではなく、インターネット、特にソーシャルネットワーキングサービス（SNS）にまつわる人間関係だという。
「学年の半分ほどの生徒が参加している『学年LINE』というグループがあります。半分は常時つながっていて、残る半分はその会話の内容を知らないという状況は、当事者にとってつらいものです」（里中さん）
LINEのグループは、すでにメンバーになっている人に誘われれば参加できる。参加していない生徒は、自分の意思で不参加としている場合を除いて、誘ってくれる友人がいないか、LINEのできるスマホを持っていないかのどちらかだ。
「『俺はガラケー（フィーチャーフォン）だから、LINEできないんだ』と、明るく言えるな生徒もいます。『面倒だから、加わらない』という考え方の生徒もいるでしょう。しかし、本当は入りたいのに入れない、中でどんな話が交わされているのか気になって仕方がない、という生徒も当然います。それが大きなストレスとなるのです」（同）
携帯電話を持っていない生徒もいれば、ガラケーを使っている生徒もいる。また、スマホを持ってはいるが、LINEは使えない生徒もいるという。彼らのすべてが、強い心を持っているわけではない。
高校生にもなれば、小さな子どもとは違って、嫌いな相手にもあからさまに嫌な顔を見せない。表向きは仲良くしておきながら、裏で悪口を言うような面がある。それがわかっているからこそ、学年LINEに入っていない生徒は、自分の知らないところでどのような会話が交わされているかが気になって仕方ないのだ。そしてその不安感は、誰にどれだけ「あなたの悪口を言っている人はいな
い」と諭されたところで消えることはない。「もしかしたら、陰で自分が話題にされているのではないか」と、不安を感じ続けることになってしまうのだ。
（以下略）
https://biz-journal.jp/2015/01/post_8625.html
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パソコンの大先生に役立つWebサイト挙げていくぞ！
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Samsungに対抗する、ソニーとパナソニックの統合新会社「JOLED」が事業開始
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LINE、相手がメッセージ入力中を知らせる機能を追加！ 相手が入力中か監視できるぞー
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1: バックドロップ(庭)＠＼(^o^)／ 2015/01/09(金) 02:58:42.64 ID:tUmjdl9v0●.net
人気無料通話アプリ『LINE』にて更なる機能追加が行われた。
この機能追加は既に実装されているもので、海外版の『LINE』のみに反映されている。その機能とは相手がメッセージを入力中に「…」と表示する機能。似たような機能でMSNメッセンジャーや
Skype、iMessageでもあったが、それが導入された。
現段階では日本版『LINE』ではこの機能は実装されておらず、また今後実装するかも未定という。
『LINE』では相手がメッセージを読んだかが分かる「既読」が話題になっているが、今度は「相手がメッセージを入力した！」「あ、止まった」「メッセージ来ない」など波紋をよびネタとなりそうだ。
https://gogotsu.com/archives/2758
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Youtuberの収益が半減？ 動画再生数あたり0.1円だったのが0.05円に
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1: 稲妻レッグラリアット(空)＠＼(^o^)／ 2015/01/06(火) 10:29:06.16 ID:1m26cRoC0●.net
ユーチューバーと言えばヒカキンやマックスむらいを代表する、動画の広告収益で生計を立てている人達のこと。ヒカキンに至ってはYouTubeだけでなくテレビやCMにも出演し、渋谷に大きな広告まで掲載されるほど。今や子供のアイドル的存在。そんなユーチューバーの収益に変化が起きているようだ。
再生数に応じて収益が貰えるYouTubeだが、今までは0.1円ほどだった。つまり1万再生すれば1000円という仕組み。 それが12月分から半分の0.05円ほどになっていると言う。
そんなユーチューバーのシバターさんが「理由はテレビCMのせい！？」という動画を公開している。その動画によると「年末にガンガンCMを打ったからじゃないからじゃないのか？」としている。もちろんこれは噂でしかない。
アマゾンのアフィリエイトも9月から急下降し、YouTubeの収益も半減、LINEのスタンプも3割減。最初だけユーザーを確保しておいてあとは収益を下げるというのは常套手段なのだろうか。どちらにせよヒカキンやマックスむらいレベルでないと一生食べて行くというのは無理がありそうである。
YouTubeが新しい広告を展開するか、チャンネルそのものを有料化出来るようになるのかもしれない。
https://gogotsu.com/archives/2642
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簡単送金サービスのLINE Pay、契約書面で「安全性を保障しない」と明記。契約名義はLINE本体とも別会社
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1: ラスカル ★＠＼(^o^)／ 2014/12/29(月) 18:00:32.59 ID:???0.net
LINE社が立ち上げを発表していた、LINEアカウントを使った送金・決済サービスのLINE Payについて、契約者はユーザーと契約するのはライン本体ではなく子会社のLINE Pay株式会社であり、さらに利用規約で損害賠償の額について極めて制限していることが、匿名ネットユーザーの指摘などを契機に分かった。
このサービスは、LINE CashとLINE Moneyと呼ばれる二種類のマネー（以下、この記事では単に「電子マネー」という）口座を使ってユーザー間の送金や、登録してある店舗でのネットショッピング決済などを行えるもの。NTTデータ及び三井住友銀行、みずほ銀行がLINE社と提携して12月16日に開始した。
まずもってLINE Cashアカウント利用規約とLINE Moneyアカウント利用規約の第１条を見ると、電子マネーの契約主体は実はLINE社ではなくて「LINE Pay株式会社」という別会社になっている。そのため、電子マネー契約内容やその損害に関する訴訟などを起こす際の相手方が親会社のLINE社ではなく、LINE Pay社になる。そのため、仮にハッキングによる口座情報流出などがきっかけで大量の損害がユーザーに生じた際にも、LINE Payがペイ出来る範囲でしか、電子マネー契約に基づく損害賠償は請求できないこととなる（仮にLINE Payを相手に勝訴しても、LINE社本体が保有している資産や債権などは、名義が違うために強制執行が出来ない）。
続きはソースで
https://echo-news.net/japan/extreme-lines-of-one-sided-term
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